東京テアトル

1946年（昭和21年）、吉岡重三郎によって東京興行株式会社として設立された。吉岡は阪急阪神東宝グループの小林一三の片腕であり、戦前には東京宝塚劇場（のち東宝）社長、後楽園スタヂアム社長、日活社長を務めた人物である。1949年（昭和24年）5月、東京証券取引所再開と同時に株式上場した。1955年（昭和30年）11月3日に映画館「テアトル東京」を銀座に開館、同時に東京テアトル株式会社に社名変更している。映画館、キャバレー、ボウリング場の運営を主な事業として手掛けてきた。しかしその後、ボウリングブームの終焉や、映画産業の斜陽化などから経営不振に陥った。テアトル東京も1981年（昭和56年）10月31日をもって閉館した。

そこで安定的な経営基盤の構築を目的に、テアトル東京跡地の再開発に際して当時の清水清秋社長から、セゾングループ総帥の堤清二に協力が要請され合意に至った。合意に則り、1983年に西武都市開発（のちの西洋環境開発）が増資して東京テアトル株式の37%を取得。再開発の主体を担い、1987年（昭和62年）1月、跡地にホテル西洋銀座、銀座セゾン劇場、銀座テアトル西友が入居する銀座テアトルビルが竣工した。これによって東京テアトルは、東邦生命保険とともに銀座テアトルビルの共同所有者となった。

1989年（平成元年）まで、西洋環境開発は東邦生命保険に次いで東京テアトルの2位株主であったが、その後セゾングループ各社の持株を集約して東京テアトルの筆頭株主となった。これにより、東京テアトルは西洋環境開発の子会社となりセゾングループ入りした。セゾングループ入りに伴い、グループ内の西武百貨店、西友、パルコが個々に運営していた映画興行の運営を受託した。

1999年（平成11年）に大株主であった東邦生命保険が業務停止命令を受け破綻。さらに翌2000年（平成12年）には西洋環境開発も経営破綻した。大株主の喪失は東京テアトルにも大きな影響をもたらし、東邦生命から銀座テアトルビルの土地と建物を購入したほか、同ビルでセゾングループが手掛けていた事業を引き継ぐなどのために新規融資を受けたため、ピーク時における借入金総額は220億円を超えた。また安定株主であった大株主の経営破綻によって株式が大量に市場に放出されたため、株価も急落する事態にも見舞われた。

詳細は「東邦生命保険#経営悪化から経営破綻へ」、「西洋環境開発」、および「セゾングループ#グループの崩壊」を参照
銀座テアトルビル竣工以来、自己所有する歓楽街のテナントビルなどレジャー関連の不動産賃貸業とホテル運営が売上の柱となっていたが、世界金融危機による不況により2009年（平成21年）から2013年（平成25年）にかけて多くの事業整理に踏み切った。2013年（平成25年）5月にはホテル西洋銀座を閉館、同年6月には銀座テアトルビルを売却している。

その一方で、中古区分マンションを買取り、リフォーム後に販売するリニューアルマンション事業への進出、北海道内を中心とした「串鳥」など居酒屋の出店、また映画部門では既存の映画館に加え、運営受託したシネリーブルとシネカノンの映画館を「テアトルシネマグループ」のチェーンに組み込み、独立系の作品や配給会社の作品を中心とした映画作品の配給、上映の拡大などが行われている。